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ホワイトセージとするパワーストーンの浄化

パワーストーンを使用する場合は、悪意を受けて意志力が弱まる可能性があります。このような時に必要なもの浄化です。いろいろな方法がありますが、その中でも、ネイティブアメリカンが伝統的に使用してきたホワイトセージの浄化があります。お香を立てるようにホワイトセージの葉に火をつけて上がってくる演技にパワーをくぐらせる方法強力に浄化することができるとされています。
パワーと呼ばれる石の種類と効果をみると、実にさまざまなものがあり、どれを購入しようか迷ってしまいます。ブレスレットをすると、さまざまな種類のパワーを組み合わせることで、自分の好みで作成することができ、ピアスの場合は、選択の石は1つなのでインスピレーションを選択しましょう​​。最近では携帯ストラップして楽しんでいる人も多いです。
　東日本大震災と福島第１原子力発電所事故から８カ月。ドイツやスイスが脱原発を決めるなど逆風が吹く欧州で、原発の道を突き進む国がある。人口５４０万人、北欧の小国フィンランドだ。２００２年に旧ソ連・チェルノブイリ事故以来、西欧で初めて原発新設を決め、「原発回帰」の旗手として注目を集めた。福島の衝撃がさめやらぬ先月には、新しい原発の建設地を発表、再び世界を驚かせた。原子力を追い求める森と湖の国から報告する。

　（フィンランド南西部オルキルオト、中西部ピュハヨキ、木村正人）

　冬には凍結した海でスキーを楽しめるボスニア湾に面するオルキルオト島を望むと、工事が最終段階を迎えたオルキルオト原発３号機の巨大ドームが見えた。

　■回帰のシンボル

　仏原子力大手アレバ社が手掛ける欧州加圧水型炉は世界最大級の出力１６０万キロワットを誇る。「過酷事故の発生確率は１００万年に１回」「放射性物質の大量放出確率は１千万年に１回」−世界で一番安全な原発がうたい文句だ。

　フィンランド電力会社ＴＶＯ社の女性エンジニア、カテ・サルパランタさんの案内で３号機内に足を踏み入れると、要塞のような外壁の厚さに目がとまった。「燃料を満載した航空機が突っ込んできても、びくともしません」とサルパランタさん。

　現在、稼働中のオルキルオト、ロビーサ両原発の原子炉計４基が同国の発電量の２５％を担うが、この３号機が完成した暁には原子力発電の占有率を３５％まで増やすことができる。

　オルキルオト３号機の建設計画は曲折をたどった。１９９３年に政府が原則決定したが、８６年のチェルノブイリ事故の後遺症で議会は否決。２００２年にようやく承認された。西欧で初めての原発新設の容認となり、原発回帰の流れを欧州に呼び戻した。

　しかし、同３号機は原子力安全規制当局・放射能原子力安全センター（ＳＴＵＫ）に構造上の欠陥を指摘され、運転開始が当初予定の０９年から１４年まで先延ばしされた。３０億ユーロと見積もられた費用も５６億ユーロに膨れあがり、さらなる遅延も懸念される。

　建設作業員の７割が１６カ国の外国人労働者で占められ、意思の疎通が十分に取れなかったことが理由の一つに挙げられた。

　だが、サルパランタさんは「チェルノブイリ事故で欧州の原発建設はストップし、同３号機の建設が０５年に開始されるまで約２０年の空白があった」と述べ、“失われた２０年”が工事遅延の最大の理由と指摘した。半面、遅延は堅実に計画を進める同国の姿勢の表れとみることもできる。

　■旧ソ連の呪縛

　フィンランドのエネルギー政策は今も東西冷戦時代の呪縛から逃れられない。

　第二次大戦でフィンランドはナチス・ドイツと手を結んでまで隣国・ソ連の侵攻に抵抗したが、領土の一部を失った。戦後は自由主義陣営に属しながら、ソ連の強い影響下に置かれた。

　ＳＴＵＫ首席査察官だったユハニ・フバリネン氏はこんな逸話を打ち明ける。

　１９７０年代にロビーサ原発（フィンランド南部）の建設計画が持ち上がった際、西側の原子炉を買うことが内定していたが、ソ連の横やりでソ連製加圧水型炉２基を購入させられた。

　米原発大手ウェスチングハウスや独シーメンスが外側の格納容器など安全性を強化したため、ロビーサ原発はウェスチング（西進）をもじって、「イースチング（東進）ハウス」と揶揄（やゆ）された。

　ロビーサ、オルキルオト両原発から生じた使用済み核燃料は９６年までロシアに運ばれた。ロシアが使用済み核燃料で核兵器を製造しているとの疑念を国際社会が払拭できないため、フィンランドは２０００年に国内に最終処分場をつくることを決定。２０年に稼働が始まれば世界初の処分場となる。

　地下約５００メートル、約４０キロの処分坑道は、デンマーク人監督によるドキュメンタリー映画「１０００００年後の安全」の舞台にもなった。

　同国は製紙や製鉄などエネルギー集約型産業が中心で、冬は暖房用の電力需要が急増。石油・天然ガスなどエネルギーの５４％を輸入、その大半をロシアに依存する。原発増設による自給率アップはロシア依存度を減らす国策といえる。

　中西部ピュハヨキに「ガチョウの岩」という意味の自然の宝庫ハンヒキビ半島がある。先月５日に新興の電力会社フェノボイマが新しい原発の建設地に決定し、「福島の事故後、世界で初めて発表された原発建設地」（ロイター通信）と海外から視線が集まった。

　原発反対派の住民、ヘレナ・マイヤラさんは「町長は住民に原発誘致の是非を問おうともせず、賛成派が多数を占める議会で決定した」と指摘する。

　■過疎化対策の誘致

　これに対し、マッティ・パハカラ町長は「福島の事故は悲しい出来事だったが、事故を教訓にもっと原発の安全性を高められる。１００年後に振り返れば、原子力は蒸気機関と同じく安全ということになっている」と強調した。

　原発建設が始まれば、住民の収入も町の税収も倍に膨らむ。原発建設で町の高齢化と人口減少に歯止めをかけたいと同町長は考えている。原発誘致に名乗りを上げた自治体は国全体で４０にのぼった。ピュハヨキ周辺の世論調査でも、原発誘致に賛成の住民は０８年の５１％から昨年１０月には６１％に増え、逆に反対は４２％から３１％に減少した。

　現在の政府は新たな計画は認めないが、すでに計画が原則決定されたフェノボイマ原発１号機とオルキルオト原発４号機の建設は進める方針だ。２つの炉の運転が開始されれば原子力発電が発電量に占める割合は５０％前後までアップする。

　ＳＴＵＫからフェノボイマの原発担当に転身したフバリネン氏は「人間に暖を与える火でやけどをすることも家が火事になることもあるが、火を使わないわけにはいかない。やけどをしないよう慎重に扱うことが大切なのだ」と語る。

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